「情報商材を購入して利用してみたら内容が全く違っていて勉強にならない！」
「こんなに高いお金出したのに全然結果が出せないよ～」
「購入する前に聞いていたサービス、コンテンツが受けれないよ？」
情報商材を購入してこのようなことを感じたら、それは詐欺商品の恐れがあります。
今回は実際に情報商材詐欺にあったときの対処法を３つご紹介します。
それがこちらです。
１．販売者本人に返金請求
２．消費者センターへ相談
３．弁護士へ相談
＊基本的には詐欺商品だと分かってから返金するまでの手段をご紹介します。
早速、解説していきます！！
販売者本人に返金請求
情報商材によりますが、「結果が出せなかったら全額返金します！！」と言って販売している商材もあるのでその場合、販売者に直接返金を請求しましょう。
しかし返金要請に応答しない販売者がいることも少なくないため、詐欺の疑いが高い商材は特に返金の見込みは低いでしょう。
こういったケースでは、販売者に法律で明記されている詐欺に対する返金請求の文を提示するなどしてアプローチをかけてみましょう。
法的な措置を取るとなれば、販売者も対応せざるを得ない状況なので有効な手段だと思います。
消費者センターに相談
各自治体にある消費者センターに行って対策を聞くのも１つの手段です。
消費者センターの業務で法的な措置を行わずに返金がされるよう支援できるのでより安全に解決してくれる可能性があります。
しかし、消費者センターの要請に販売者が答えない場合、法的に裁判を行わざるを得なくなり、消費者センターはそこまでの支援はやってくれません。
あくまで、消費者トラブルの際に相談するという目的で利用してアドバイス、対策法を聞くのが有効な手段でしょう。
弁護士に相談
最終手段として弁護士に相談し、自分の代わりに返金作業を代行してもらえます。
詐欺となると販売者はこちらの意見を聞く耳も持たない可能性が高いので法的なトラブルが発生します。
法律のことはそのプロに任せるのが１番手っ取り早いので自身での解決が困難だと思ったら弁護士に相談するのが最も有効です。
販売者も弁護士が出てくるとなったら本当に詐欺の目的で販売していた場合、素直に返金しないと罰金や今後の販売に大きな悪影響を及ぼすため、返金の可能性は大きく高まります。
まとめ
いかかでしたでしょうか？
せっかく高い金額を出して購入したのにそれが詐欺商品だったら残念だし、仮に返金されたとしても、もう一度勉強する気も減ってしまいますよね？
だからこそ、大事なのは詐欺商品を買わないこと、目利き力をつけることだと思います。
でも、もし騙されて詐欺商品を購入した場合にはすぐに返金してもらえるよう行動して、次の被害者を出さないためにＳＮＳなどを使って商品のことを公表することも大切です。
